DX人材とは？必要とされるスキル・知識・マインドセットについて解説

DX人材とは？必要とされるスキル・知識・マインドセットについて解説

DX人材とは

DX人材は、経済産業省による「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DXガイドライン）」で紹介されています。
ガイドラインでは、 DXの実行のために必要な人材の育成・確保に向けた取り組みとして、以下のように述べています。

これらの説明から、DX人材は「デジタル技術などに精通している人材」「DXの取り組みをリードし、実行を担う人材」だということがわかります。

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DX人材の課題

DX人材の確保に悩む企業の課題として「デジタルに詳しい人を雇えばいい」と考えているケースがあります。

DX人材とは、DXの取り組みをリードしていける人材を指します。単にデジタルに詳しいだけではなく、取り組みを実行する推進力があることが欠かせません。周囲を巻き込んでマネジメントを行ったり、コミュニケーションを取りながらプロジェクトを進めたりと、ビジネスにおけるさまざまなスキルが必要になることでしょう。また、自社や各部門の業務内容に精通していることも大切です。

これらの特徴から、DX人材はエンジニアやプログラマーといった専門職であるとは限りません。ビジネスの経験が豊富で、事業開発や仕組み作りが得意な社員が、デジタル技術を学ぶことでDX人材になることも可能です。

DXに関わる人材を確保する際は、まずはDX人材の正しい意味を確認するようにしましょう。その上で、どのような能力を持った人が自社に必要なのか明確にしていくことが大切です。

DX人材に適した職種

ビジネスプロデューサー

ビジネスプロデューサーは、リーダーとしてDXを実行する職種です。企業や部門全体を見ながらDXを推進していくことを求められます。責任の重い立場で、経営層や管理職クラスが担当することもあります。

ビジネスプロデューサーは、行動力があり、さまざまな部門や社員の間を横断して調整していけるマネジメント能力が必要です。デジタル技術はもちろん、自社の経営状況や今後の方針・経営戦略まで把握していることも求められます。

ビジネスデザイナー

ビジネスプロデューサーの方針に基づき、より実際的な業務を担当するのがビジネスデザイナーです。企画の立案や推進を行い、ビジネスモデル・ビジネスプロセスを描きます。

ビジネスプロデューサーと同様、自社についての理解や、新しい仕組みを作るためのアイデア・発想力が必要です。やるべきことを企画書に落とし込み、関係者とともにプロジェクトを進行します。また、プロジェクトをスムーズに進行させるための折衝能力が必要な職種です。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、DXに関わるデジタル技術・データ分析に精通した職種です。
ビッグデータを分析しビジネスに活用する役割があり、高い技術的スキルが求められる点に特徴があります。加えて、関係者と協力してプロジェクトを進めていくためには、経営的な視点も重要になります。

また、DXにAI（人工知能）における機械学習を取り入れる場合には、関連する職種である「AIエンジニア」が参加することもあります。

アーキテクト

アーキテクトは、DXを実現するためのシステムを設計する職種です。現状の課題を分析し、システムの要件を定義します。

要件定義の後はエンジニアに実際のシステム構築を任せますが、任せた後もシステムの設計や開発のサポートを行います。プロジェクトで求められるシステムを作るために、DXを実行する目的や、経営状況まで把握することが求められるケースもあります。

エンジニア

アーキテクトの設計を元に、システムの構築や実装を行うのがエンジニアです。機械学習には「Python」、統計の解析には「R」など、使用する目的に合わせてプログラミング言語を使用します。

DXにおいては、店舗や物流・工場など、現場に即したシステムが求められるケースも存在します。プロジェクトで求められているシステムを実現するためには、技術に対する知識が必要です。ソフトウェアはもちろん、ハードウェアを含めた知識を持っていることが重要と言えます。

UXデザイナー

UXデザイナーは、DXにおいて導入されるシステムのインターフェースをデザインします。マウスや画面、キーボード・マイクなどを通し、ユーザーにとって使い心地のよい操作感を実現する役割があります。

使いやすいシステムをデザインすることで、優れたユーザー体験（UX）を提供することが重要です。ユーザー体験が優れていれば、一般的に顧客満足度が高まると言われています。それにより、システムの利用率や継続率が高まることが期待できるでしょう。

DX人材に必要なスキル・知識

マネジメントスキル

DXは規模の大きなプロジェクトになりやすいことから、DX人材にはマネジメントスキルが求められます。

DXは一つのシステムにとどまらず、自社のビジネスモデルや文化・体制まで影響を及ぼす大きな取り組みです。このことから、DX人材には企業全体を俯瞰で考える視点が欠かせません。

また、実際のシステム開発の際は状況にあわせて柔軟な開発を行う「アジャイル開発」を行うことがあります。アジャイル開発では、関係者を取りまとめてPDCAを続ける必要があることから、全体の状況を把握して調整するスキルが重要とされています。

これらの点から、DX人材にはマネジメントスキルが求められます。具体的には、問題の分析・解決やプロジェクトの進捗管理、コミュニケーション能力など、幅広いスキルが役立つでしょう。

新規事業の企画力

DXでは、現状の経営状況を把握した上で、新規事業を企画・構築する必要があります。

DX関連の事業の企画では、まず現在の課題やDXを実行する目的などを明確にすることが一般的です。その上で、DXを実行して得られる新たなビジネスモデルを構築していきます。ビジネスプロデューサーが考えた全体的な戦略に基づき、いかに企画に落とし込めるかという点が重要になるでしょう。企画する上では、各関係者とコミュニケーションをとり、ニーズや現状を把握するスキルも欠かせません。

IT関連の基礎知識

DXを推進していく際は、IT・デジタル関連の基礎知識も必要です。ビジネスプロデューサーやビジネスデザイナーなど、直接開発に関わらない職種も存在します。専門職レベルの知識が必要というわけではありませんが、基礎的な知識については全員が押さえておくといいでしょう。

例として、ビジネスでどのように技術が活用されているのか、アンテナを張り情報を入手することは重要です。DX関連のトレンドや今後の動向について、最低限のニュースは追いかけるようにしましょう。書籍や新聞を定期的にチェックしたり、ここ10年ほどの業界の動向を調べたりといった方法も有効です。

データサイエンスに関する知識

DXでは、データ分析を元にした意思決定を行うことが大切です。例として、過去のデータから顧客の動向を分析し、商品の需要を予測することで、製造量や在庫数などを管理するといった使い方ができます。データを活用することで企業としての競争力が増す可能性があることから、近年はビジネスへの導入がますます重要視されています。

ビッグデータの活用は、データサイエンティストが専門としています。しかしそれ以外の職種に関しても、データの重要性や業界の動向を把握しておくことが望ましいでしょう。

UI/UXに関する知識

DXには、UI（ユーザーインターフェース）やUX（ユーザーエクスペリエンス）の知識も求められます。

システムはユーザーにとって使いやすいように構築することが欠かせません。どんなに優れた企画を立案したり、データを有効に活用したりしても、システムの操作性が悪ければ思うような結果が得られないでしょう。

そのため、DXにおけるシステムは多くのユーザーが操作しやすいUIをデザインすることが肝心です。そのようなデザインを通し「使い勝手がいい」「情報が探しやすい」といったUXを提供しましょう。

特に、システムを顧客が使う場合は顧客満足度や利用率に影響します。流行りのデザインを把握したり、ユーザーの反応を見てアップデートしたりといった施策が求められます。このようなケースでは、デザイナーの仕事がよりいっそう重要となることでしょう。

DX人材が有するべきマインドセット

巻き込み力

DXを実行するためには、経営層や特定の社員だけではなく、企業全体で取り組む意識を持ちましょう。

DXが思うように進まない企業の中には「経営層が張り切っているけれど、現場は乗り気ではない」といったようなケースが見受けられます。DXのプロジェクトに参加している関係者だけではなく、システムに関わる部門や現場の意見を取り入れることが大切です。そのためには継続して社内調整を行い、少しずつDXへの理解を得ていくようにしましょう。

好奇心

DX人材が新しいシステムや仕組みを導入する際は、好奇心を持つことが望ましいとされています。

DXをリードするためには、デジタル業界の動向や経営戦略を把握することが必要です。好奇心を持ち、自ら情報をキャッチしていく姿勢であることが求められます。特にデジタルに関する技術は変化が早いため、意識的にトレンドを把握していくことが重要です。このような特性から、好奇心を持つことはDX実行のポイントとなるマインドセットと言えるでしょう。

課題設定力

DXは、自社のどこにどのような課題があるのかを調べ、解決すべき課題を選定するところから始めます。

まずは現状の把握や情報収集などにより課題を設定していきます。課題設定が間違っていたり、明確でなかったりすれば、その後の解決の段階でも思わしい結果が出ないかもしれません。ビジネスプロデューサーやビジネスデザイナーが設定する課題はプロジェクトの根幹となるため、特に重要と言えます。

課題を解決するためにどんなボトルネックがあるのか仮説を立てて検証し、とるべきアクションを決定していける力が求められます。

リーダーシップ

DXは通常のプロジェクトと同じく、リーダーシップが必要な場面があります。

DX実行の際は、自社のさまざまな部門を巻き込んだプロジェクトを行うことになります。関係者同士で摩擦や利害の不一致が生まれることがあるでしょう。DXへの理解が進んでいない部門を動かしたり、プロジェクトのメンバーをリードしたりする場面も生まれます。

これらの場面に遭遇した時も、関係者に働きかけて目標を達成していくリーダーシップがDX人材に求められます。

DX人材を獲得する方法

①アウトソーシング

外部の企業に依頼してDXを推進してもらう方法です。

例として、コンサルタントに社内のデータや情報を開示し、現状の分析をしてもらうことが挙げられます。デジタルと経営改革のどちらも得意とするコンサルタントである「DXコンサル」に依頼することが一般的です。

また、システムインテグレータ（SIベンダー、SIer）へ依頼する場合もあります。システムインテグレータとは、企業などの情報システムを構築・運用する事業者を指します。

DX推進をアウトソーシングする際は、DXの実績やノウハウがあるかどうかが判断材料となります。それらが豊富な企業であれば、DXを適切に達成し、企業としての価値を高められるかもしれません。

②ヘッドハンティング

社外からDX人材を採用する方法もあります。DX人材の中には、より良い環境を求めて流動的に企業を渡り歩く人もいるため、ヘッドハンティングとして優秀な人材を引き抜いたという実例は数多く存在します。

DX人材はニーズが高いことから、有利に転職活動を行えるという特徴があります。そのため、高待遇な条件を提示しないと採用できないケースもあるでしょう。また、採用してもより良い環境を求めて転職してしまう可能性も十分にあります。

ヘッドハンティングの他にも、新卒社員を採用してじっくりと育成したり、転職サイトから即戦力となる中途社員を採用したりすることも可能です。

③社内育成

既存の社員を育成する方法です。DX人材を安定して確保するためには、社内の育成は重視していきたいポイントになります。育成の際は、社外研修やOJTなどを通してDXについての理解を深めていくことが一般的です。

また、DXについて学べる環境を積極的に作る企業もあります。各部門のDX担当者向けのカリキュラムを用意し、各自に受講してもらうといった使い方が可能です。また、全社員向けのカリキュラムや、経営層向けのカリキュラムなど、立場ごとの内容を用意するといったケースもあります。

社内育成を行う際は、アウトソーシングやヘッドハンティングよりも時間がかかります。しかし、すでに社内の事情に精通している状態から育成できるという点で大きなメリットがあります。

DX人材を育成する方法

①OJTの機会増加

OJTによりDX推進に関わる機会を作り、人材を育成する方法です。単にデジタルについての知識を身につけるだけではなく、DX実行に関係する取り組みに参加することの方が、より実践的と言えます。

DXについてのノウハウが浅いなどの理由で、OJTができる環境がないという企業もあるかもしれません。その際は社外研修への参加や、外部の人材から指導しててもらう機会を設けるといいでしょう。

②スキルトランスファー型の支援

スキルトランスファーとは、スキルを引き継ぐことを指します。DXのスキルを提供することを得意とした企業があり、それらの支援を利用することも一つの方法です。うまく活用できれば、DXと自社のどちらにも詳しい人材が育成できるでしょう。また、スキルトランスファー型の支援を受けた人材が、他の社員に対してOJTを行うといった方法も有効です。

DX人材の獲得や育成で気をつけるべきこと

DXによる新たな価値創造を進めていく際、その主体者としての人材の育成や確保は企業にとって必要事項です。ですが、育成や採用は一朝一夕では実現が難しく、相応のコストもかかるため、価値創造を実現するまで時間を要してしまうという課題もあります。

短期的なリソースやノウハウの確保は外部のベンダーによって担保し、育成や採用も同軸で推進することで、価値創造までの動きを止めること無く、時間軸を早めていくことが必要でしょう。

まとめ

DX人材には、デジタルへの知識に加え、ビジネス的な視点や経験も求められます。そのようなDX人材を確保するためには、社内での仕組み作りや採用・育成が重要です。また、必要に応じて外部のベンダーも利用しながら、計画的にDX人材を確保していきましょう。